祖国を離れ外国での仕事に就こうとする人々にとって、インドは最も魅力的な地のひとつであることが、全世界で管理職のヘッドハンティングやコンサルティングを行う団体「Association of Executive Search Consultants（AESC）」の調べで明らかになった。
同団体がインドの管理職を対象に実施した調査によれば、急成長をする新興国であることから豊富な機会がある点と、母国とのライフスタイルの大きな相違点などをかえって主な魅力と感じて、インドでの就業を希望する外国人が年々増加の一途を辿っているようだ。
ピーター・フェリクス（Peter Felix）AESC理事によれば、若年人口が圧倒的多数を占めているインド国内の事情を背景に不足しがちな管理職人材として採用されインドに渡航する外国人が、特に製造、情報技術（IT）、小売、および消費財産業において増加している。
インドで一旗を揚げたいと就職希望する外国人がまず直面するのは、インド国内におけるコネの欠如だ。
管理職の転職には人間関係維持が命とされるインドにあって、現地独特の習慣を全く知らず非常に苦労する人も少なくないと、フェリクス理事は指摘している。
ただし、いったん就職先を獲得してしまえば、外国人管理職である物珍しさも手伝ってコネ作りは比較的容易にできるとも述べている。
調査ではインド人管理職の59％が、近年は特に景気低迷が続く欧州や米国などから、賃金が安定して上昇しているインドに新たな機会を求めてやってくる人材の増加により、従業員の国籍が多様化してきていることを実感していることを明らかにした。
「特に管理職人材に対して支払われる賃金は、（低賃金水準の）インドだからといって決して安いものではなく、むしろ国際水準に匹敵するものとなっている」フェリクス理事はまとめている。
またインド企業だけでなく、積極的にインド進出を図る多国籍企業が幹部社員に多国籍な人材を雇用する例も多く、「現在非常にホットなインド市場においてキャリア経験を積みたいと考えている人も多い」とフェリクス氏。
ちなみに同調査での「外国人人材」とは、1年以上インドで就業している人材を指している。
調査では、ITやテレコム系人材の30％、製造系人材の12％を外国人が占めており、ゼネラルマネージャーやCEO、COOなどに就任しているケースが多いとまとめた。
住環境についても過去10年あまりで劇的に向上し、インドを僻地とか左遷場所とか考える典型的な頭の持ち主は非常に時代遅れだと言わざるを得ない。
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