Chennai：バングルスの「Walk Like an Egyptian」ではないが、日本とビジネスをしようとする海外企業は、まさに「Walk Like a Japanese」、いやそれどころか、「Be a Japanese」を要請されることは言うまでもない。
そこで、言わずと知れたIT大手ウィプロ・テクノロジーズ（Wipro Technologies）は巨額の投資を注ぎ込み、従業員への日本語教育に力を入れ始めた。

同社は日本語研修プログラム「Shimpo」のセンターをチェンナイキャンパス内に設置し、日本人のように振る舞い、話し、考える術を徹底的に体得させる。

「Shimpo」で研修を受ける社員のひとりは、
「日本の顧客と仕事をしたことがありますが、非常に難解であり、その商業倫理や商習慣は、その他世界中の国々とは、全く異なるものでした。」

文化のニュアンスをよりよく学び取るため、日本顧客向け長期プロジェクトに携わる社員は、必ずこの研修プログラムを履修しなければならない。

ウィプロ社全体に占める日本向けビジネスの割合は、現在3パーセントに過ぎないが、それでも、1,500名の従業員が60社の顧客向けにソフトウェア開発受託業務を行っている。
これを3年以内に3倍の9パーセント、売り上げにして3億米ドル（およそ360億円）にまで拡大することを目標にしている。

「日本での技術者不足は30万人以上と言われているものの、アウトソーシングに対して非常に用心深い日本企業をターゲットにするインド企業は、日本語能力が必須条件となっています」同社幹部は説明する。

ウィプロ社はそこで、150万ドル（およそ1億8,000万円）を従業員への「Shimpo」日本語教育に投資し、徐々にバンガロール、ハイダラバード、コーチンへ拡大していく。

参考ウェブサイト　－　「ウィプロ・テクノロジーズ　Shimpoカリキュラム」